昨今の働き方改革や新型コロナウイルスの影響などにより、テレワーク(リモートワーク)に移行する企業も増加傾向にあります。
テレワークはさまざまなメリットがある一方で、社内において対面でのコミュニケーションが取りにくくなり、業務を効率的に遂行できないと悩まれる方も少なくありません。特に、新入社員をはじめ各種スキルや技術を身につける社内研修においては、対面で指導できずに苦慮されるケースが見受けられています。
このような研修を効率的に行う手法として、eラーニングの導入が注目されています。eラーニングは、ビジネスシーンにおいても様々な業務スキルや技術向上のための機能が充実しており、非対面でも簡単に実施できることから現在多くの企業で導入されるようになってきています。
中でもplayse.(プレース)ラーニングは、eラーニングとオンラインでの集合研修も組み合わせ、社員教育を効率的に行うことができる学習システムとして注目を集めています。低料金で学習し放題な料金設定と、企業の成長をサポートする様々な機能が網羅されています。
この記事では、playse.ラーニングの特徴や機能などについて解説します。記事の後半では、開発元である株式会社manebiの執行役員CCO・小野寺 元さんにプロダクトについてインタビューした内容もご紹介していきます。
導入を検討されている方は特に必見です。
目次
playse.ラーニングとは
playse.(プレース)ラーニングは、株式会社manebiがリリースしているeラーニングに加え、オンラインの集合研修を組み合わせることのできる学習システムです。
自社の新入社員や人材育成において必要なスキルや技術、ノウハウなどを効率的に学習することができるよう、多種多様な教材が4,000レッスン以上用意されています。ブラウザベースで学習することができるため、昨今のテレワーク推奨の企業であっても、インターネット回線があればPCだけでなくスマートフォンやタブレットからでも簡単に在宅で受講することが可能です。
教材は、動画やパワーポイント・PDFのスライドなどを自由に組み込むことができるため、自社のオリジナル教材を作成することも可能です。さらに、対象者の受講状況はレポートとして可視化できるため、新卒社員と中途社員などタイミングが異なる研修であっても、誰がどの項目まで受講したか簡単に把握することができます。
その他、playse.ラーニングでは、自社の教材とオンラインを介した集合研修を自由に組み合わせることも可能です。そのため、新入社員や管理職などの受講対象者を集め、スキルやキャリアに応じた教育・研修につなげることができます。
playse.ラーニングの特徴・機能・料金
続いて、playse.ラーニングの特徴や機能、料金について紹介していきます。まず特徴や機能については以下となります。
4,000レッスン以上の教材が見放題で活用可能 playse.ラーニングでは、業種業態に応じた様々な教育コンテンツが4,000レッスン以上用意されており、これらが全て月額料金内で見放題です。 いずれの教材も、大学教授や企業経営者、コンサルタントなどの専門知識やノウハウを持つ教育支援担当者が実用的なカリキュラムをもとに高品質で制作したものばかりとなります。そのため、職種別の研修や役職・階層別の研修にも活用することが可能です。 教育コンテンツには、ビジネスマナーやITスキル、語学、コミュニケーション、Microsoft Office、情報セキュリティ、労務・人事、営業スキルなど多岐に渡るため、新人研修をはじめ既存社員のコンプライアンス研修や情報セキュリティ研修、IPO研修、ハラスメント研修など様々な社内研修に活用することができます。 |
学習状況を見える化できるコースマップ機能 多くの企業ではeラーニングによる研修に対し自主学習が思うように進まないという課題が見られる傾向にあります。 これには、「研修を通じて何を学ばなければならないのか」、「どうeラーニングを活用したらいいのか」などが分からず、企業としてeラーニングを導入しても参加者個人が活用しきれない点が要因として挙げられます。 playse.ラーニングでは、上記のコースマップ機能により研修の前段階で今回学習することのゴールや目的とあわせ、ステップを細かく可視化することができます。その結果、研修受講者の自主学習を効率的に促し、eラーニングであっても実際の研修以上の効果につなげることができます。 |
受講者の理解度チェックができるテスト機能 playse.ラーニングではカリキュラムの最後には自社の教材などもふくめテストを設定することができます。自社教材はPDFや動画で作成することも可能です。テストとともに研修を振り返ることで、参加者の知識が正しく身についたか客観的に把握することもできます。 また、このテスト結果はレポート化して可視化することも可能です。参加者に知識やスキルを習得させるだけでなく、参加者の研修受講における進捗を確認することで、業務効率化につなげられる点もplayse.ラーニングの特徴の一つです。 |
充実のサポート体制 eラーニングシステムを導入したとしても、どう活用したらいいのか分からない、カリキュラムが用意されていたとしても、どう活用したら良いか分からないなど、初めての企業には不安が付きものです。 playse.ラーニングでは、サポート体制も充実。eラーニングシステムの導入時から社内での利用が軌道に乗るまで、カスタマーサクセス担当者のサポートを受けることができます。 社内のeラーニング受講率や定着率を高めるために、気軽に相談できる担当者がいる点は大きなメリットの一つとなります。様々な業種業態に導入されているため、自社の用途に応じたサポートも適切に対応してもらうことが可能です。 |
価格・料金プラン
playse.ラーニングの料金プランは、当月に利用したIDに応じた課金体系となります。具体的な価格・料金プランは以下の通りです。
対象プラン |
月間利用ID 1件~39件 |
月間利用ID 40件~500件 |
月間利用ID 501件~1,000件 |
月間利用ID 1,000件以上 |
初期費用(税抜) |
100,000円 |
100,000円 |
100,000円 |
100,000円 |
基本料金(税抜) |
19,800円/月 |
- |
- |
- |
従量課金(税抜) |
- |
500円/ID |
400円/ID |
300円/ID |
初期費用は一律で10万円必要となりますが、それ以外は必要IDに応じた料金体系となります。IDは、当該月に必要なID数のみを有効とするため、部署ごとに研修を行ったり、月替わりで様々な研修を開催し、参加者のみを対象とすれば、月額費用を抑えた形で運用することも可能です。
playse.ラーニングはこんな企業におすすめ
以下のような悩みを持つ企業は、playse.ラーニングを効果的に活用することが期待できます。
多くの部署やチームが存在する大手企業
様々な部署が存在する大手企業にとっては、各部署に応じた研修カリキュラムを組むことは至難の業です。全体的なビジネスマナーを取り扱うようなeラーニングシステムは多くありますが、業種業態とあわせ、働く環境に応じた研修プログラムを1つのサービスで賄うには限界もあります。
その点、playse.ラーニングでは豊富な研修カリキュラムが用意されており、また各部署ごとに動画コンテンツの設定ができるので、1つのサービスでそれぞれの部署に応じた研修プログラムを組むことが可能です。
大手になれば、部署によって独自のシステムや慣習などが存在する場合もあります。このような場合であっても柔軟にカスタマイズすることができます。
eラーニングによる社内のスキル向上を図りたい企業
eラーニングシステムを導入する目的は企業によって様々ですが、本質的には社内のスキル向上にあります。とはいえ、導入したからといってスキルが向上するわけではなく、研修プログラムを担当者が正しく活用し、自主学習につなげることが求められます。
playse.ラーニングでは、研修プログラムの受講状況やテストの点数などをレポートとして可視化することができるため、受講者がきちんと受講を進めているかを把握することができます。また、受講者へのリマインド通知やアラート機能も充実しているため、受講漏れを防ぎ、研修を通じて効率的にスキルアップにつなげることが期待できます。
eラーニングシステムのコスト削減を図りたい企業
eラーニングシステムは、正しく運用しなければ導入後の活用が煩雑になり、コストがかかる傾向にあります。研修が完了した受講者の情報が残ってしまい、積み上げ式にコストばかりがかかる企業も少なくありません。
playse.ラーニングでは、利用したIDに応じた課金体系であるため、研修のコスト削減につなげることができます。利用するIDの有効と無効を切り替えるだけで管理することができるため、研修が必要な受講者だけに展開でき、コストを抑えた運用が可能です。
この記事のプロダクトについて、もっと知りたい方はこちら
【開発会社インタビュー】株式会社manebi 執行役員CCO・小野寺元さん
<プロフィール> 中小企業への資金調達コンサルや人材開発セミナー運営、創業者支援を通して地域経済の活性化に貢献した後、大手自動車メーカーにてHRTech支援業務に従事し、社内広報デジタル化の推進に貢献。都内ベンチャー企業にてデジタル広告販売事業のスタートアップ支援をおこなった後、株式会社manebiへ入社。現在、デジタルコンテンツ推進支援の経験を活かし、プロダクトマーケティング部にてコンテンツ仕入、教育プログラムの構築、サービス開発などを担当している。 |